売電型の太陽光とは？

皆さんは太陽光発電と聞いてどのようなことを想像されますか？

太陽光発電設備といえば固定価格買取制度で売電をする。

近年では自家消費型のニーズが高まっている。

このような声が聞こえてきそうです。

太陽光発電は時代の流れによって個人や企業側で活用目的も変わってきています。

今回のテーマは売電型の太陽光発電についてご紹介していきます。

太陽光発電とは

太陽光発電は屋根に設置した太陽光パネルによって日光を電気に変換し、電力として利用できるシステムです。また、太陽光発電は自然のエネルギーを利用した地球にも優しい発電方法になり認知度は近年上昇傾向にあります。

太陽光発電は電気の余剰分を電力会社に買い取って貰うことができ、これを固定価格買取制度と呼んでおり、10年間の固定価格により売電を行うことで収入を得られる仕組みとなっています。

太陽光発電の売電価格は年単位で一律で決定しており、定められたレートによって買取価格を決める制度を固定価格買取制度といいます。

売電価格は1kWh辺りの金額で決定し、それが10年間一律で計算されます。

そのため太陽光発電の売電価格は見積もりの時点である程度計算することができます。

固定価格買取制度には余剰買取制度と全量買取制度の2種類があります。

10kw未満の太陽光発電を取り付ける際は余剰買取制度が適用されます。

一般的な家庭では4~5kw程度の太陽光発電を設置することがほとんどなので余剰買取制度を利用する人が多く、1か月間で使用しなかった太陽光発電のエネルギーを余剰分として電力会社に買い取って貰う制度です。

全量買取制度は10kw以上の太陽光発電が対象となるので集合住宅や工業施設などの屋根が広い建物の場合に適用されます。

全量買取制度は一般家庭ではなく主にビルのオーナーや法人が対象となり、余剰分ではなく太陽光発電で生じた電力を全て売電に回して、電気代はこれまでと同じく全額支払う形になります。

売電価格だけを見ると余剰買取制度の方が高いのでお得に感じますが、期限に関しては余剰買取制度の10年間に対して全量買取制度は20年間なので長く使用することができます。

2010年から2018年までの売電価格推移をみてみると、毎年確実に下がっていることがわかります。

太陽光発電は2009年の補助金復活や売電価格の引き上げなどによりここ数年間で急増しており、2011年には東日本大震災の影響もあり前年比30.7％増で急激に拡大しました。

その後も設置件数は伸び続けていますが、2017年前後は震災後の勢いに比べると落ち着いてきています。

まとめ

固定価格買取制度とは太陽光発電によって生じた電力を買い取って貰える制度です。

これまで電気代を払って一方的に消費するだけだった電気を、逆に買い取って貰うという画期的なシステムによって現在太陽光発電は注目を浴びています。

売電価格推移が下がっているのになぜ太陽光発電に対して投資をしている家庭や企業が今も増え続けているのでしょうか？

その答えは次回の自家消費型の太陽光発電についてでご紹介していきます。