お世話になります。
ライフ空調システム株式会社です。
今回のブログも建設業での省エネ・BCP対策の観点から地盤対策について考えていきたいと思います。
人材育成の例
新人社員から階層別により、各分野にわたり実技・知識を基に教育を行っています。
新人社員及び中堅社員の教育は、OJT（例：現場作業標準書・現場技術基礎・安全衛生法基礎となる基礎技能研修）にて行い、現場で必要となる安全衛生、フォローアップ講習等を OffJT にて行います。
また、必要な資格については、受験資格と経験年数により安全衛生法に関わる職種・技
術的な資格等を各試験実施機関において取得しています。
なお、技術部門での人材育成については以下に示す。
・技術部門 階層別教育：新社員教育、管理者教育
職能別教育：現場系技術職
（経験年数概ね 20 年程度、主任調査技士を目指） 5
職能別教育：内業系技術職
（経験年数概ね 18 年程度、管理技士を目指） 6
人材育成の課題
建設産業に求められるものは、「技術力」と「経営力」の一層の強化であるが、それを支えるものは何と言っても「人」である。特に地質調査業にあっては、地下の地質・土質等という不可視部分の調査・解析及び判定等を担当する極めて専門的業務であり、人材は何にも勝る経営資源となります。
ところが、管理技術者及び技能者不足は深刻であり、技術の担い手不足も大きな課題となっています。若者の技術職離れと人口減少により、ますます今後の地質調査業を担う人材の確保と育成が急務となっています。
このため、地質調査業の経営戦略にとって、「人材」の問題は最も上位に位置付けら
れる課題であるといえます。
このような状況の中、全地連が「第三次構造改善事業7」の一環として、業界の人材育成の指針となるべき「地質調査業における人材育成プログラム（平成 7 年３月）」を発刊し、地質調査業の独自な業態を踏まえ、きめ細かなプログラムと具体的な育成法による人材育成を積極的に進めています。
