皆さん省エネ補助金の採択率ってどのくらいだと思いますか？

あまり詳しくないけど予想だと１０％くらいかな？
国が制度として保証しているから３０％くらいは出るのかな？

このような声が挙がってきそうですが、どちらも不正解ではありません。
省エネ補助金には毎年継続されるものや新しく出る制度などいくつか種類がありますが、毎年制定されている同じ制度でも採択率にはその年によって違いがあります。

なぜそのような違いが起きるのか？背景にどういう理由があるかなどの省エネ補助金の採択率に関して今回ご紹介します。

初めに省エネ補助金の制定先について簡単にご説明します。

省エネ補助金の制定先

省エネ補助金の制定先としては経済産業省、環境省、国土交通省があります。
各省ごとに毎年継続して制定している制度の中でなぜ採択率に変動が生じるのかという理由は省エネ補助金制度の補助率の違い、企業が設備投資を行った結果としてどの程度の省エネ率が見込めるのかといった項目が挙げられます。

省エネ補助金の補助率の違い

採択率の違いに影響を及ぼしている項目の一つに省エネ補助金の補助率があります。
それぞれの省エネ補助金制度によっても補助率には１/３～２/３の違いがあります。具体的にはＬＥＤ、空調、ボイラーなどの省エネ設備の更新には１/３、蓄電池や自家発電などの電力需要平準化対策となる設備に関しては１/３、ＥＭＳの導入や省エネ報告書などのエネマネ事業は１/２までの補助金が制定されています。
このように申請する省エネ補助金制度の補助率の違いによっても人気度が異なり、採択率にも影響があります。

省エネ補助金申請時の省エネ率の違い

省エネ補助金の採択率に影響がある項目としてはもう一つ省エネ率が挙げられます。省エネ補助金を活用したい企業が設備導入を行った結果、どの程度の省エネ率が見込むことができるのかといったことも採択率に影響がしてきます。

省エネ補助金を制定する各省庁側としても、いかにエネルギーが下げられるかということを重要視しており、補助金申請の書類にも省エネ率の基準にルールがあります。省エネ率は省エネ補助金制度によって異なり１～５０％程度の省エネ率が求められています。

例に挙げると経済産業省が制定しているエネルギー使用合理化等事業者支援補助金では、省エネ率は１％以上、ピーク削減効果として５％以上が求められます。また、ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業という補助金では５０％の省エネ率が求められます。

これらの情報を得た上で、あらためて皆さんは現在の補助金の採択率はどのくらいの数値だと思いますか？

補助金の採択率について

平成２９年度、経済産業省、環境省が制定した省エネ補助金制度の結果をご紹介します。

経済産業省（エネルギー使用合理化補助金）

工場や事業場における省エネ効果の高い設備の入替を支援するための補助金です。
平成２９年度のこの補助金は予算額２３４億円で次の２通りで公募されました。

エネ合Ⅰ（工場・事業場単位）→　設備費＋工事費の１／３補助

エネ合Ⅱ（設備単位）　　　 →　設備費の１／３補助

この省エネ補助金制度は求められる省エネ率が低く、申請するハードルも高くないことから毎年人気があります。しかし、平成２８年度のエネ合の採択率は５０％であったことから、平成２９年度の採択率が下がっているので良い傾向ではないと判断できます。この背景には平成２８年度の予算がエネ合Ⅰとエネ合Ⅱを合せて合計６２２億円あったことに対して、平成２９年度は合計２３４億円だったことから前年対比として約６割減であったことも関係しています。

環境省（低炭素機器導入事業）

CO2削減するための導入設備と工事費を補助するための補助金です。

設備費＋工事費の１／３補助

平成２９年度の採択率は１次公募１２％、２次公募２９％でした。平成２８年度は１次公募７０％、２次公募５９％でしたので、こちらも採択率が前年度に比べて悪くなっています。理由は応募総件数が前年度に比べて増加していること、同省が制定するCO2削減ポテンシャルシン診断事業という診断に対する補助金が前年度に比べて2倍の実施があったことから、低炭素機器導入事業に充てる補助金が減額されたものと考えられます。

このように、省エネ補助金は毎年新しい制度の導入や、前年度の採択率が高い制度に対して人気が集まる傾向にあることから、近年の採択率の動向を知ることも省エネ補助金を活用する中で重要なポイントとなります。

まとめ

省エネ補助金は申請すれば１００％通るというものではないため、自社が採択されるため近年の省エネ補助金に関する動向を理解しておくことはとても重要です。

毎年省エネ補助金は4月～6月に集中します。人気事業については補正予算が付けられ2月～3月の間に公募される事もあり、公募期間が３～４週間と短いことから事前情報を元にいかにしっかりとした計画を立てられるかが事業成功の大きな鍵となります。

省エネ補助金を検討している、検討したいと考えている企業様は今からでも早速準備に取り掛かりましょう。

先日は平成29年度の補助金の種類についてご紹介しました。

省エネ補助金の制度は毎年新しく更新されるものも多く、今回は平成30年度の省エネ補助金についての情報についてご紹介します。

平成30年度の省エネ補助金を検討している企業様は参考にしてください。

省エネ補助金制度の近年の動向

日本は1979年に省エネ法が制定されてから、工場やオフィスビル、事業場などで省エネに関する取り組みが行われてきましたが、近年では省エネルギー政策の成果もあり、特に産業部門を中心として省エネルギーが進められ、製造業に関しては近年大幅にエネルギー消費効率が改善しています。

特に工場や事業場においては毎年継続して制定されている補助金があり、人気度の高い制度も多いです。

継続して制定されている省エネ補助金制度

省エネ関係の補助金は様々な種類がありますが、毎年継続的に予算があり、様々な省エネ設備に使用可能な定番の省エネ補助金は、経済産業省：エネルギー使用合理化等事業者支援補助金（エネ合：エネゴウ）、環境省：先進対策の効率的実施によるCO2排出量大幅削減事業（ASSET：アセット）、国土交通省：既存建築物省エネ化推進事業（建築物省エネ改修等推進事業）（国交省省エネ改修）の3種類があります。

それぞれの省エネ補助金制度について簡単にご紹介します。

エネルギー使用合理化等事業者支援補助金（エネ合：エネゴウ）

経済産業省は住宅や工場に対して、省エネ補助金、省エネ診断等による、中小企業等の省エネ投資を喚起するための補助金に力を入れており、省エネに寄与する設備を対象として、省エネ率が1％以上見込むことができる投資に対して最大1/2の費用まで負担するという補助金を制定しています。

先進対策の効率的実施によるCO2排出量大幅削減事業（ASSET：アセット）

環境省は「地球温暖化対策のための二酸化炭素排出抑制の施策を行っており、先進対策の効率的実施によるCO2排出量大幅削減事業とはCO2排出量が50t以上ある工場や建築物のCO2排出削減に寄与する設備投資に対して、最大1/3の費用まで負担するという補助金を制定しています。

既存建築物省エネ化推進事業（建築物省エネ改修等推進事業）

国土交通省は既存建築物省エネ化推進事業を行っており、安心して暮らせる住まいの確保と魅力ある住生活環境の整備と際して、民生用建築物が躯体断熱（複層ガラス、屋根断熱、外壁断熱、遮熱フィルム等）空調、照明、給湯、昇降機といった設備を導入する際に最大1/3の費用までを負担するという補助金を制定しています。

これらの施策は民生用建築物には全て適応されますが、工場で活用できるのは経産省のエネ合か環境省のアセットの2種類のみとなります。

また、すでに発表されている平成30年度の補助金制度は下記になります。

平成30年度省エネルギー投資促進に向けた支援補助金

平成30年度エネルギー使用合理化等事業者支援事業（経済産業省）
目的は工場や事業場に対して省エネ関連投資を促進するために、エネルギー消費効率の改善を促すことです。

具体的には省エネルギー設備への入替支援を行います。工場等における省エネ設備への入替促進のため、対象設備を限定しない工場や事業場単位、申請手続きが簡易な設備単位に分けて支援を行います。

また、ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB：ゼブ）の実証支援を行います。ZEBの実現・普及のためのガイドライン作成、ZEBを推進する設計事務所や建築業者、オーナーの発掘・育成等を目的に、ZEBの構成要素となる高断熱建材・設備機器等を用いた実証を支援します。

これは平成29年度672.6億円であった支援補助金ですが、平成30年度予算案として600.4億円が確保されています。予算自体は下がっていますが全業種が対象となり、申請する際のハードルも高いため申請を検討される方は早めの準備が必要です。

まとめ

省エネの補助金制度を活用する為には今回ご紹介したような最新の省エネ補助金情報を
正確に取り入れた上で事前準備をすすめるが重要です。

今後省エネ補助金について今後検討してみたいと考えている方は、まずは最新の情報をいち早く取るために情報サイトや無料のメルマガに登録するといったことからスタートしてみてはいかがでしょうか？

次回は省エネ補助金の採択率について紹介します。

今回の省エネ補助金活用事例は、金属製品製造業様に対しての省エネ補助金活用ならびに施工事例をご紹介します。原油換算使用料にして、施工実施前は49.945kl／年のところを30.478kl／年と、38.9％の削減に成功している事例となります。

省エネ補助金活用事例

施工対象会社情報

今回施工対象となりました会社は下記の内容になります。

会社　株式会社Ａ　とします

業種　金属製品製造業

主な製品　冷間圧造用鋼線・磨棒鋼製品　等

資本金　１億円

従業員数　約３００名

事業所数　日本国内各地に３か所　※今回の施工事例はそのうちの１か所

施工実施前の状況

株式会社Ａは鉄鋼製品を製造する会社で、かつ近年は受注好調により生産体制がフル稼働しており、エネルギーコスト増大の傾向が顕著に見られました。そのコスト削減が経営課題としても優先順位が高い内容になっていましたが、対象とする電灯や空調機の多さから施工費用が数千万円の規模となることがまずネックになりました。

そこで、経済産業省等が出している各種補助金の活用を社内で検討する数名のプロジェクトが立ちあげられました。しかし、各メンバーは他の通常業務を行う中で、兼任でこのプロジェクトを行う体制となり、補助金に関する調査を進めるうちに、適切な補助金選定が専門知識が無いと困難であること、そしてその申請業務の多さと煩雑さから、社内の人員のリソースが避けないことが鮮明となり、このプロジェクトが前に進むことができない状態になってしまいました。

弊社は、補助金選定やその申請業務ならびにその後の施工をワンストップで行うことができることを強みとしています。株式会社Ａがこのような状態であることを知ったある紹介者様を介して、弊社が株式会社Ａの担当者様とお会いさせて頂きました。株式会社Ａのこれまでの経緯や現状を聞き、ぜひ弊社の強みを生かしエネルギーコスト削減の支援をさせて頂きたいことをＰＲしました。そして、当社からの現地調査ならびにその後のご提案を行い、受注に至ることができました。

まとめ

詳細の提案内容や施工時の状況は次回の記事に記載致しますが、この後施工を無事に完了させ、約40％に近いエネルギーコスト削減の実現に繋がっていきます。弊社が強みである、補助金の選定、補助金の申請、その後の施工をワンストップで行うという内容が、まさしく十分に発揮できるお客様となりました。エネルギーコスト削減は行わなければいけない、しかし専門部署や専門家を持つことができず、プロジェクトを前に進ませることができない、という課題を持つお客様はぜひ弊社にお声がけください。

今回も太陽光発電の現状の続きを紹介したいと思います。

前々回のメルマガで太陽光発電の歴史を紹介し、前回のメルマガでは太陽光業者の現状を紹介しました。
FITが日本でも導入されたことにより太陽光バブルが発生し、太陽光業者が乱立してきました。
しかし、電力会社が買取を制限し始めたことでバブルが崩壊し、太陽光業者が利益を出しづらい状況が蔓延しました。
太陽光業者の倒産件数が過去最大になったことをニュースなどで見られた方も多いのではないかと思います。

では、バブルが崩壊した太陽光業界は現在どのような状況になっているのでしょうか？

今回のブログは太陽光発電の現状③として、バブル崩壊後の太陽光発電について紹介したいと思います。

投機から投資の時代に

前々回のメルマガで一部触れた内容ですが、現在太陽光発電は投機的な要素から投資的な要素にシフトしてきています。

投機的、いわゆるFITを前提とした売電収入を得る目的ではなく、
投資的、つまり自社建物で利用するための太陽光発電を積極的に行っていく流れが主流になってきているのです。

自家消費型の太陽光発電が増えてきている・・・。

この内容を耳にしたことがある方もいるとは思いますが実際自家消費型の太陽光にはどのようなメリットがあるのでしょうか？

自家消費型の太陽光発電のメリットを紹介したいと思います。

今後、電気代の方が売電単価より高くなる？

皆さま、電力会社から購入している電力価格はご存知でしょうか？

現状で既に一般家庭の電力会社から購入する電力の単価は27～31円程度まで上がってきています。
電力自由化後は市場競争が激しくなることが期待されている一方で、全国一律で徴収される再エネ賦課金は毎年高くなることが制度の上で決まっているため、年度後追うごとに電気代の単価に数円ずつ高くならざるを得ないと考えることができます。

このような状況にあるなかで、2017年度の売電単価が30円ないし28円となっており2017年度以降は電気を売るよりも自家消費をする方が有利な状況が増えてきているのです。

無理ない範囲の金額で導入を計画できる

かつて売電単価が30円代後半〜40円台などと高かった時代は、住宅用太陽光でもできるだけ多い容量を載せた方がお得になっていました。
そのためローンを組んでまでして10kWなどと大容量の設備に投資する方も多く見受けられました。
しかし、この考えでは確かに増収の可能性は高いものの、初期費用が200万円、300万円と増えるにつれてローンの返済額が上がったりとリスクも少しずつ増えることがありました。

一方、自家消型の太陽光は消費率が20%程度しかない8kWのシステムよりも40%近くを自家消費できる4kWのシステムの方が、発電した1kWhあたりの価値が高くなると言えます。
こうなるとわざわざローンを組んで大容量のシステムを購入するのではなく、無理せず現金で払える範囲で太陽光発電設備を購入する方が増加してきます。

安価なメーカーであれば、一般家庭の消費電力に相当する4kWを120万円以下で購入できます。
新築であれば予算に余裕ができた分で断熱や床暖房を追加するといった考えから自家消費型太陽光にメリットが出てくるのです。

20～30年後も考えるとお得なのは自家消費？

余剰売電の場合10年を過ぎた後は契約の電力会社との間で任意の単価を設定することになります。
その単価は現時点で推測することは難しいものの、少なくとも電気代と比べて安い単価が設定されるのは確実です。

10年間の固定価格売電期間中は自家消費率が低い方が余剰が増えるため収支が多くなります。
しかし実際にはその差は5万円程度にとどまります。

一方20年のスパンで見た場合、自家消費率が高い場合が収支で逆転し、金額差も20万円と大きくなります。
また太陽光発電自体はメンテナンス次第で30年以上稼働できると考えられているため、20年を過ぎてもどんどん収益差が開いていくと考えられます。

このように考えると自家消費型の太陽光が注目されていることも理解できるかと思います。

まとめ

今回、投機的な太陽光発電と投資的な太陽光発電の違いについて紹介しましたが、このような理由で自家消費型の太陽光が増加しているといえます。

又、日本は全体的に省エネの考え方が主流になってきているため、その観点からも自分たちでつくった電力を自分たちで消費する考え方が広がっていくことは自然であるといえます。

バブルによって崩壊した太陽光市場が再興していくなかでどのような成長をしていくか・・・？

今後、皆さまもこのような観点で太陽光発電を見てると面白いかと思います。

引き続き前回のブログにつづき太陽光発電の現状を紹介していきたいと思います。

前回紹介したブログ内容を簡単にまとめると

太陽光発電のはじまり
⇓
日本の太陽光発電導入量が世界一に
⇓
ドイツ・スペインが台頭
⇓
FITの導入で日本での太陽光バブル発生
⇓
太陽光バブルの終息

このような流れで太陽光発電が普及してきたことを紹介させていただきました。

では、今後は投機的な要素が減っていくと考えられている太陽光発電ですが、それを扱っている太陽光事業者はどのように推移しているのでしょうか？

今回は太陽光事業者の視点から太陽光発電の現状を紹介したいと思います。

太陽光事業者について
「皆さまが保有している建物屋根や空き地に太陽光発電を設置しませんか？」

このような謳い文句で、営業活動を受けたことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか？

私どもも含め太陽光事業者は、このようなお客様の建物や遊休地に太陽光発電を設置することで、お客様の電力コスト削減やエネルギーの有効活用を提案しています。

しかし、最近ニュースを見ていると、太陽光事業者についてネガティブなニュースを耳にする機会も多くあります。

現状、太陽光事業者はどのような状況になっているのでしょうか？

太陽光事業者が乱立していた

東日本大震災後、東京電力福島第一原発が爆発事故を起こし原子炉がメルトダウンに至る危機に瀕していました。
原発が大量の放射性物質を放出したこともあり、国民の間では
「原発＝悪、再生可能エネルギー＝善」という認識が広がり、太陽光発電は今まで原発が主役であったエネルギーの座を原発から再生可能エネルギーにシフトさせていく存在と見られていました。

又、前回紹介したFITが日本でも導入されたこともあり太陽光発電への期待は大きく膨らんでいきました。太陽光発電協会（JPEA）調べの太陽電池総出荷量は、FIT制度が始まった12年度は437万kWでしたが、13年度は862万kWと1年間で約2倍になり、14年度はさらに伸びて987万kWに達しています。

「グリーン＆クリーン」「地球にやさしい」など再生可能エネルギーの好イメージに支えられ、太陽光事業者は続々と増えていきました。

太陽光発電の成長に陰りが出てきた

このような社会背景に支えられ成長を続けてきた太陽光発電ですが、ある時点でその成長に陰りを見せることとなります。

太陽光発電は、燃料のようなランニングコストは安くてもパネルや設置工事など初期投資の負担が重く、当初は発電コストがどうしても高くなる傾向があります。
それを補う意味もあり、FIT制度では電力会社が買い取る買取価格を、初年度の12年度は1kW／時あたりメガソーラーなど企業向が40円、家庭向（10kW未満）が42円と高めに設定していました。

その結果、太陽光事業者は増えたのですが電力会社にとっては負担が増えることとなってきました。そして、前回も紹介した九州電力が太陽光発電の新規買入を拒否するという出来事が起こってきてしまったのです。

実際、FITの買取価格は初年度こそ高かったですた、あとは年々引き下げられていき、5年目の16年度は企業向けが24円と初年度よりも40％減、家庭向けは33円で初年度よりも21.4％減と大きく減らされてしまった。又、太陽電池総出荷量も15年度は795万kWで前年比19.4％減。太陽光発電の右肩上がりの成長も終わりを告げました。

太陽光業者の倒産ラッシュが始まった

バブルとさえいわれた太陽光事業で潤った中堅・中小企業も、市場の動きには逆らえず危機に瀕していきました。

帝国データバンクが発表したデータによると、13年は17件だった倒産件数は、14年は21件、15年は36件と年を追って増加し、16年は1月から5月までに17件発生してきています。前年1～5月の13件を上回り、年率換算すれば40件でそれまでの最高倒産記録を更新してきています。又、負債総額も14年の44億8200万円から15年の91億2700万円へとほぼ倍増しています。

なお、06年1月～16年5月までの倒産151件を分析したデータによると、地域別では関東が59件と全体の39.1％を占めるが、それに次ぐのが九州の30件（19.9％）でした。
都道府県別でもトップの東京都の次が福岡県となっており、14年の九州電力の買入拒否が色濃く反映する結果となっています。

まとめ
太陽光業者の聞くと最近倒産したニュースや業績不振のニュースを見かけることが多いかと思います。
実際、上記のようなデータにあるように太陽光バブルの影響で乱立した業社が、市場の影響とともに衰退している現状があるのだと思います。

しかし、太陽光発電は世界的に見れば「夢がある未来のエネルギー」に変わりはありません。
学者の多くが今後は火力発電や原子力発電に代わる存在として期待をしている事実もあります。

日本ではバブルの影響でネガティブな情報が多くなっていますが、世界的に拡大市場である太陽光事業を、日本国内の法整備や業者乱立の影響によって後手に回ることは、大変な損失だと私たちは考えています。

このような状況でこそ、ユーザーにとって満足していただける太陽光事業者が増えていくチャンスなのではないかと思います。

皆さまは省エネと聞くとどのようなことをイメージされますか？

一般の方々は部屋の電気をこまめに消したり、エアコンの使用頻度を少なくするといったことを思い浮かべたり、一般企業や工場で働く方は会社の照明がＬＥＤに変わったことなどを想像するのではないでしょうか？

普段耳にする機会も多くある省エネというキーワードですが、具体的にどのような内容のことを指しているのか細かく説明できる方は少ないと思います。

今回は省エネとは一体何なのか？

省エネを行うことによって私達の生活にどのような効果が出ているのかなどの普段知っているようで知らない省エネについての情報をお伝えします。

それでは一体省エネとは何なのでしょうか？

省エネとは？

省エネとは省エネルギーの略称であり、今使用しているエネルギーよりも、使用量を少なくした上で同じ効果を得るための施策を省エネといいます。

エネルギーとは石油や石炭、ガソリンといった資源だけではなく、電気やガスといった普段皆さんが使っているものです。

それではなぜ省エネの取り組みは今必要とされているのでしょうか？

なぜ省エネの取り組みが必要なのか？

世の中の資源に限りがあるように、今私たちが普段使用しているエネルギーにも限りがあります。例えば普段私たちが生活する中で活用している照明やエアコン、車や電車といったモノを動かすには電気や石油、ガソリンといった資源を消費して稼働する力を生み出しています。

この資源を消費するする際に二酸化炭素などの温室効果ガスが発生することで、地球温暖化が進むとされています。現在の生活を続けていくと人間だけでなく動物や植物が今まで通りに生活することが困難となるため、限られた資源を大切に扱い、地球への環境負担を少しでも軽減する取り組みとして省エネ活動が推奨されているのです。

それでは日本ではいつ頃から省エネに意識が向くようになったのでしょうか？

■日本が取り組む省エネ活動の歴史

日本の省エネルギー政策は、日本の経済に大きな影響を与えた1970年代の二度の石油ショックが始まりでした。

第二次石油ショック直後の1979年にエネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）が制定され、その後省エネ法は、その後の国内外のエネルギーをめぐる経済的、社会的環境の変化に対応して何度か改正されています。

また、現在では日本国内全体での省エネ化を推進するために、経済産業省、環境省、国土交通省が国内の中小企業に対して省エネや節電、ＣＯ2削減のための設備導入の実施を促すために補助金を用意しています。

省エネに関する補助金には様々な種類があり全てをご紹介することはできませんが、ここからは平成29年度予算が組まれていた省エネ設備に使用可能な省エネ補助金についていくつか紹介します。

平成29年度補正予算省エネルギー設備の導入・運用改善による中小企業等の生産性革命促進事業（経済産業省）

中小企業向けに省エネ性能の高い設備を導入してもらうことを目的とし、導入後は専門家を派遣し運用や改善にも関わることで、中小企業全体としてのエネルギーコストの低減を目指しています。

企業側は導入した設備のエネルギー使用状況を見える化することで、経営者が適切な運用管理方法の指示や、さらなる省エネへの意識を持つことにも繋がります。

さらに、省エネ化を行うことによっての経営体質の強化、生産性の向上にも繋がるという実績があります。補助金が活用できる設備は高効率照明や、高効率空調、産業用モータ-4などが例に挙げられます。

この制度は経済産業省が平成29年度予算として78億円を組んでおり、公募開始が平成30年3月頃（推定）とされているので、今後新たに省エネルギーに関わる新設備導入を考える企業にはお勧めです。

平成29年度先進対策の効率的実施によるCO2排出量大幅削減事業（環境省）

日本が排出する温暖化ガスを2030年までに現在の排出量から26％削減するという政府目標の達成に向けて環境省が取り組んでいる補助金制度です。

環境省が勧める先導的な低炭素技術L2-Tech認証製品の普及にも関与しており、例えばガスヒートポンプ、パッケージエアコン、ターボ冷凍機などの設備の新設、更新を考える中小企業に活用を推進しています。

特徴としてはL2-Tech認証製品の導入の場合は補助率が１／２ですが、その他機器の導入の場合は補助率が１／３となります。また、一事業者辺りの補助金上限は1.5億円までとなります。

省エネ補助金活用事例

不動産賃貸業を行っている会社ですが、ビルの冷温水機の更新、照明のLED化

を行いました。今回は環境省が制定する先進対策の効率的実施によるCO2排出量大幅削減設備補助事業の補助金を活用しました。

→施工後

施工前はビルの経年劣化による空調の不具合、冷暖房の効きにムラがあるという声が上がっていましたが、新しい設備が稼働してから空調の不具合も解決されました。また、LED照明に変換後は使用者から過ごしやすくなったと喜びの声が上がるだけでなく、ビル全体のエネルギーコストに関しても事前シミュレーション通りに削減できています。

このように補助金を活用することでコストを抑えて新設備を導入できるだけでなく、会社としても無駄なエネルギーコストの削減や、環境に優しい組織をつくることができます。

まとめ

省エネとは世の中のエネルギー消費問題に対して解決するための施策とした考えられたものですが、今回述べた施策以外にも多くあります。

特に日本では省エネを行うための補助金を積極的に出していますが、活用することができるタイミングというのも限定されています。

今回の記事をみて省エネ補助金について興味を持たれた企業は一度自社に合う補助金があるかどうか調べてみてはいかがでしょうか？

次回は平成30年度に施行される省エネ補助金について紹介します。

太陽光発電は今どうなっているの？　①

皆さま、太陽光発電と聞いてどのようなイメージを持たれていますか？

数年前に流行っていた・・・

導入費用が高い・・・

太陽光業者の倒産件数が増えている・・・　など

近年話題になることも多い太陽光発電についてニュースなどからこのような印象を持たれている方も多いのではないかと思います。

このような浮き沈みの激しい印象を持たれがちな太陽光発電ですが、世間の動きを見てみると省エネ全般のニーズは確実に拡大していると言えます。

このような状況のなかで太陽光発電はどのような内容になっているのでしょうか？

今回はそんな太陽光発電の現状について全3回に分けて皆さまに紹介していきたいと思います。

今回はそんな太陽光発電の今に至るまでを取り上げたいと思います。

太陽光発電の経緯

今では当たり前に目にする機会が多い太陽光発電ですが、当然以前は今ほど普及していなかった時期もあります。一体いつ頃から私たちの目に触れる機会が多くなってきたのでしょうか？

太陽光発電のはじまり

1973年の第一次オイルショック、1978～1983年の第2次オイルショックで石油価格が高騰したことから、石油エネルギーに依存していた当時の世界経済は大混乱になりました。

そこで省エネが叫ばれるとともに、石油以外のエネルギー源が求められることになります。その1つが再生可能エネルギーであり、太陽光発電でした。

ちなみにこちらもよく耳にすることが多いと思いますが、再生可能エネルギー とは一体なんなのでしょうか？

再生可能エネルギーとは、

太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱、バイオマス

を用いた発電方法になります。

当時は石油に代わるエネルギーとしてこれらのエネルギーを使った発電に非常に注目が集まっていました。

日本の太陽光発電導入量が世界一に

1993年に日本で初めて住宅用太陽光発電が設置されました。

驚くべきことに当時の太陽光発電設備は非常に高額で4KWで1500万円もしています。

しかし、それでも新しい技術への関心や省エネの観点から太陽光発電を住宅に導入する人は増え続けていきました。

そして1994年から購入時の補助金の支給が開始され、日本の太陽光発電導入量は世界一になりました。

FIT制度の導入でドイツ・スペインが台頭

しかし2004年にはドイツがFIT制度を太陽光にも導入し、爆発的に導入量を伸ばします。その後スペインにもFIT制度が導入され、その買取価格の高さから世界中の投機を呼び、太陽光バブルが生まれました。

皆さま少し前のニュースなど取り上げられる機会の多かったFIT制度がどういったものか覚えてますか？

FIT制度は日本語では 固定価格買い取り制度 と呼ばれ、国が一般的な電気価格よりも高い買取価格を設定し、それを一定期間補償するといった制度になります。

このFIT制度がドイツやスペインで導入されていたこともあり導入が進んだのですが、一方日本では2005年で補助金を打ち切り導入量が減っていたこともあり、2010年時点で導入数が世界3位にまで落ち込んでしまいます。

日本での太陽光バブル

そのような状況があったことから2012年7月に日本でFIT制度が導入されます。

当時の日本では、東日本大震災の電力不足や原子力発電からの転換で再エネへの機運も高まっていて、国際基準の約2倍にあたる買取価格(産業用40円/kWh)が設定されました。

さらにそれまで認められていなかった電気を全部買い取る全量買取制度が認められ、太陽光発電事業の基盤を整えました。そして施行後3年間を利潤配慮期間とし、高い買取価格を維持することも決められていきました。

さらに設備投資分の即時償却を認める「グリーン投資減税」の節税効果、日本各地に有り余る遊休地の有効活用、環境アセスメントが不要ということ・・・。

それらが相まって、一気に太陽光発電に投資が流れ込みました。

また買取価格も10kW以上の産業用で一律で、規模が大きいほど事業性が向上するため、日本中に大規模な太陽光発電施設(メガソーラー)が作られたのです。

これがいわゆる数年前に起きた太陽光バブルでした。

太陽光バブルの終息

太陽光バブルによって爆発的に増えていた太陽光発電の導入ですが、問題によって終息を迎え始めます。

電力会社のその当時の接続可能量を、認定量が大幅に上回ってきてしまったのです。

もし接続可能量を超えて太陽光発電が接続されると、配電網全体の電圧が上昇し通常の潮流に支障をきたすバンク逆潮流問題が起ってしまいます。

この事態を受けて、2014年9月に九州電力が既存・新規を含めて全ての接続の申込を中断し、同様の状況にあった北海道、東北、四国、沖縄電力もそれに続きました。

これは太陽光事業を予定していた多くの事業者に衝撃を与え、2015年1月には事実上の導入制限を設ける形で制度が変更されました。

そして50kW以上の高圧・特別高圧設備を連携する際には、バンク逆潮流対策の工事費を設置者が負担することになったのです。

これにより太陽光バブルは終息を迎え投機的な理由での太陽光発電の導入は減少していったのでした。

売電から創エネへ

3年間の利潤配慮期間で日本の太陽光導入量や再エネの割合は高まりました。

今後の傾向としては、大規模太陽光発電の導入を抑え、住宅用太陽光発電の拡充と他再生エネルギーの導入の推進が主になります。

これまでは闇雲に導入量を拡大してきましたが、技術の進歩を踏まえて省エネを図りながらより効率的な利用方法を探っていく段階になっているのです。

まとめ

今回は太陽光発電の今までの経緯について紹介をしました。

ニュースなどで何となく分かっていた内容もあると思いますが改めて聞く内容もあったのではないかと思います。

では、このような経緯を辿ってきた太陽光発電ですが現在はどのような扱いが増えているのでしょうか？

次回は太陽光発電の現在の状況について紹介していきたいと思います

工事担当の田舎片です。

今日は、運転免許証の再発行に、平張試験場に行って来ました。

なぜ、再発行したかは、別に財布を、落とした訳では、ありません。

先日、ゴールデンウイーク前に、家の駐車場に、止めていた仕事の車（ハイエース）が、

朝、隣の人が、助手席のガラス割られてるよと、教えていただきまして、あわてて見にいったら、

助手席のガラスが粉々に！何か盗られたものは、ないか確認したところ、ダッシュボードの中に置いてあった財布と、

趣味のラジコンの送信機だけ、盗まれていました（泣）何故か、ナビは持って行かれませんでした。あと、工具関係も大丈夫でした。早速、警察に電話して、来てもらい。指紋やら、何が盗まれたかの事情聴取を受けました。警察の話によると、今日だけで、近隣で5件くらい、車上あらしがあったらしくて、警察が来るのに1時間くらい待ちました。

私の駐車場は家の目の前で、自治会で管理している集合駐車場で15台止められるところです。一様、防犯灯はあるのですが、２０ｗが２灯しかなく、かなり暗い感じでしたので、自治会にもっと明るくして、防犯カメラもつけましょうと、提案している

矢先に、今回の車上荒らしにあいました。ここに住みだして、もう２０年になりますが、１度も車上荒らしは無くて、治安的には良いと思って、安心していたのが間違いでした。

自治会でも、今回の事を受けて、早速対応してくれるみたいです。やはり、１度事件があってから、人間は動くみたいですね

車をもって行かれなかっただけでも良かったです。盗難車で、ダントツ人気№１ですからね、ハイエースは。。。

あと、なぜかこの日は、仕事の邪魔だと思い、財布をダッシュボードの中に、入れたまま帰宅してしまったのが、

反省してます。おまけに趣味のラジコンの送信機まで。。。しばらくラジコンできません（泣）

財布には、現金は五千円くらい・クレジットカード・免許証などが入っていました。

もう、財布は出てこないでしょう。せめて、ラジコンの送信機だけでも、返してほしいところです。

おそらく、どこかの、河川敷に捨てられているか、オークションに出されているかでしょう。

皆さんも、車の中には物を置いておかない！（見えるところ）ようにしましょう。

工事担当の田舎片です。

今回は、太陽光発電施工研修を、大阪まで、2日間研修を受けて来ました。

今回は、初心にかえりまして、1から、全行程受けてみようかと、全行程で、16日もあります。

とりあえず、まず最初に１aという基礎技術研修

工具の正しい使用方法を受けてまいりました。

これ、何だかわかります？

屋根裏の垂木の場所がわかってしまう。

優れ物です。ボッシュ製で、御値段の方も、いい値段します。10万円くらいだったかな。

でも、これは、工事人にしてみれば、是非ほしいアイテムですね。

次の画像は、支持金具を取り付けるときに、下穴から、こーキングを注入する作業をやりました。

これは、今回やらさせて、頂きとてもためになる、実習だとおもいました。ほぼパーフェクトにコーキング処理出来る、コツをつかんできましたよ。おそらく、今現状に、、設置してある、太陽光

パネルの支持金具のコーキングは、ここまで、コーキングされていないのが、現実だと思います。

やはり、ちゃんとしたところで、プロの目線での工事を身につけてこそだと痛感いたしました。

太陽光発電での工事トラブルの半数が、雨漏りでの原因だと聞きます。このテクニックを物にすれば、

工事トラブルもかなり減少出来ると思います。

工事担当の田舎片です。
今回は、株式会社イ〇タ様の事務所エアコンのドレン配管の、詰まりが原因で、エアコンがストップしてしまいましたので、早急に対応させて頂きました。

まずは、天井裏のボードを外させて頂きまして、曲がり部分から、スチールにて

先端にスポンジをつけ、引っ張って、洗浄する方法にて、対応いたしました。

右画像のように、スカム・ヘドロが面白いほど出てきます。

この工程の繰り返し作業で、ドレン配管すべての配管がとてもきれいのなり、ドレンの通水テストでも良好に水が出ていました。

この工程は、非常に、手間がかかる方法ですが、今回のように、天井材が、ジプトーンで天井が外せるところでは、とても配管に中が、新品同様にきれいになることも確認出来ました。

御覧の様な、ヘドロです。これでほんの1部です。これで、約10年目でこのようになります。このまま放置していれば、今年の夏は・・・早急に対応させて頂きまして、今年の夏も快適な空間でお仕事出来る事と思います。

工事担当の田舎片です。

今回は、自分の趣味？マニアックな趣味ですが、紹介したいと思います（照）

私の趣味は、ラジコンで、車で競技専用？（レース用）のラジコンです（トイラジコンではありません）

私の地区名古屋では、ありがたいことに、いくつものラジコン専用サーキットがあります。

今回その中でも、非常にレベルが高い。ラジ〇名〇〇さんで、無謀にもレース参戦してきました~

サーキットのレイアウトは、こんな感じです。室内で、インドアサーキットで

雨の日でも、利用出来き、とても広いサーキットです。

走行利用料金もリーズナブルで、最近はここばかりで、腕を磨いておりますです。

今回のレース参戦者は２２人でした。レースでは、予選がありまして、５分間の間に何周出来るかを競って、グりットを決めます。流石に、２２人で一斉にレースは出来ないので、速い順から、Aメイン１０人Bメイン８人Ｃメイン６人に分けられました。ということは、Aメインの１０人に入れば、優勝も可能？です

予選は、Aメイン１０人に、なんとか入りたく、今回の目標でした~。

私のマシンです

そして、タイヤウオーマー？タイヤを温めて、グリップを高める機材です。マニアックすぎてすいません！

冬場の缶コーヒーも、温められます（笑）

走行時のスピードも直線では、７０Ｋは出てると、思います。

ちょっとでも操作ミスをすれば、車は粉々です（泣）

ラジコンを始めたころは、走行しているよりも、車を修理している時間のほうが、長かったような・・・

最近はあまり、ぶつけはしませんが、やはり歳も４〇歳と、目がみえにくくなりました。

予選は全部で４回あります。

予選１回目　　２３周４秒で、暫定６番で、良い位置です

予選２回目　途中で、ボデーが外れて、リタイヤ

予選３回目　途中で、３輪駆動になり、リタイヤ（点検不足でした反省）

予選４回目　最後の予選です。今の自分の順位は１０番て前後で、なんとかタイムアップしたいところです。　

　　　　　　　　おっさんパワー？をだしきり、２３周２秒と、予選８位と、目標のAメインで、決勝が走れます。

そして、決勝~１週目に、前でクラッシュしている間をすり抜け~いきなり５位まで浮上~♪

そして、１台抜かして、４位に浮上したところで、タイムアップ~

結果、４位入賞になりました。本人ご満悦の結果となりました。１度はここのレースで、優勝してみたいもんですが。。。

自分のレベルでは、。。。しかしがんばりますよ~！あきらめません。日々精進！

また、時間ができましたら、今度は動画でも撮ってきて載せてみます。

お粗末な日記になりましたが、私のつまらない、趣味の日記でした。

工事担当の田舎片です。

不動産屋さんの照明器具交換工事に行ってきました。

今回は、この2つの門灯を、暗くなったら、自動点灯して、明るくなったら消灯する、自動点灯スイッチ付きの照明器具に交換させていただきました。

今回は、どうせ照明器具を換えるなら、交換前のランプは６０Ｗの白熱球でしたので、LEDランプにして、消費電力６．３Ｗと、約１０分の１になり、しかもランプ交換は、約４００００時間となり。

これで、夜間の防犯灯として、暗くなったら、自動点灯して、夜が明けて、明るくなったら自動に消えるようになり

お客様も大変、喜ばれてました。

が、肝心の、施工完了写真を撮ってくるのを忘れました~。（反省）

工事担当の田舎片です。
エコキュート据え付けに行って来ました。

まずは、エコキュートタンクの、土台を造ります

、水平器にて、確実にレベル出しをします。

タンク満水時には、５００ｋｇにもなるので、エコキュート工事の中では、1番気を使います。

タンクを設置いたしました。タンク上部に、しっかりと転倒防止金具も取り付け完了。

タンク側の配管を接続完了いたしました。

ヒートポンプの配管は、スリムダクトにて、配管カバーをして、見た目も、美しく？してみました。

施工完了後、ヒートポンプ・タンクを、マ〇ックリンで、しっかり清掃して。

お客様に引き渡し、完了いたしました。

リーマンショック後、国内における景気は益々冷えきる一方で、企業の業績不振によって皆様の給料・ボーナス所得も下がり始め、今後の日本経済や政治情勢を見ても、将来の不安は募るばかりです。
その中で、既に住居をご購入されていらっしゃる方々は、住宅ローンの支払いの負担が日々重くなっていき、「このまま払っていけるだろうか？」「子どもの養育費や他の支払い、将来の年金は大丈夫だろうか？」と思っていらっしゃる方はきっと多いかと思います。
そして、修繕や省エネ対策などの工事もしたいのに、予算もなく諦めていらっしゃる方も方々も少なくないでしょうか。
弊社では、今お住まいの住宅付加価値を向上させる事を目的に、提携金融機関との連携によって、既存の総支払額を抑制して、毎月のお支払を軽減させる住宅トータルコンサルティングを行っています。 内容としましては、省エネルギー・省力化に伴う工事が中心となっており、お支払額を算出しご提案させていただきます。
また、皆さんの家計が和らぐ住み良い住宅環境をご提案いたします。 ご希望がございましたら、ファイナンシャルプランニングをさせていただき、お客様が納得、安心できる家計のコーディネイトをさせていただきます。