ライフ空調システム 株式会社

こんにちは。ライフ空調です。

今年も気づけば残り数日となりました。

2021年も大変お世話になり、心より感謝しております。

2022年も本年同様のご愛顧のほど、宜しくお願い申し上げます。

さて、2021年最後に送りしたいブログテーマは「太陽光発電」になります！

――――太陽光発電は終わった。

買取価格の低下や太陽光関連会社の倒産増加のせいか、

そんな声をよく聞くようになりました。

しかし実際には、購入希望者はむしろ増えているのです。

ここでのブログは、太陽光発電投資のメリットについてあらためて解説し

太陽光発電の商品性や優位性を解説します。

■買取り終了＝発電できなくなる　は間違い。

家庭用太陽光の買取り制度は、2009年11月から始まりました。

単価こそ年度によって違うものの、買取りの期間に関しては、

家庭用（10kw以下）が10年間、産業用（10kw以上）が20年間と

開始当初から変わっていません。

しかし、この制度が2019年11月より順次終了している現状があります。

2010年1月に完工、売電開始した家庭用太陽光は、

今年（2020年1月）に売電を終了することになります。

制度に沿って10年間発電し、多くは余剰電力を売電するかたちで

役目を果たしています。

初期の家庭用太陽光は買取り制度もなく、

「お金持ちのステータス」としての象徴だったといえます。

その後、すぐに産業用太陽光が始まったことも相まって、

家庭用太陽光はそれほど多く備えられませんでした。

ではなぜ今、売電終了後の家庭用太陽光設備を取り上げるのか？

それは、大量に設置された産業用太陽光にも、

いずれ買取り終了の時期が訪れるため、どのように取り扱うべきかを

事前に考えておく必要があるからです。

買取りが終了するからといって、発電ができなくなるわけではないです。

機器が壊れなければ発電は可能だし、買取り終了後の太陽光でも、

蓄電池を追加設置したり、電気自動車に蓄電し

夜間に使用したりすることもできます。

低価格にはなるが、余剰電力を買い取ってくれる新電力会社もあります。

10年、20年を経過しても、発電ができれば蓄電してよいし、

新電力などに買い取ってもらうこともできます。

ちょうど20年で壊れるわけではないので、最終的に稼働できなくなったら、

老朽化対策や景観などに配慮した対応を行えばよいのではないでしょうか。

■土地が賃貸であれば、更地で返す必要があるかもしれない

もちろん、地域住民に迷惑がかかる状況があってはいけないが、

太陽光の跡地にそれほど用途や価値があるとは考えづらいです。

本当は途上国での再利用や地域貢献できるような施策ができれば望ましいですが。

災害時の必要性・設置価格の低下で再び注目集まる昨今、

家庭用太陽光が再び脚光を浴びています。

台風や地震などが頻発し、災害時の明かりや冷暖房をはじめ、

情報収集に必要な携帯、テレビのための自家発電を考える人が増えました。

さらに、ZEH住宅（ゼッチ住宅・・・省エネ住宅）や、

屋根貸しにも注目が集まっています。

技術進歩によって設置可能な屋根も増加した今、設備の価格低下などにより、

家庭用太陽光が見直されています。

また、国民の負担が大きすぎることから、

産業用太陽光が大幅に減少していることも要因でしょう。

過去、自宅の屋根に太陽光の設置を検討したが、

なんらか理由で断念された方も、再度考えてみてもいいかもしれません。

一時、人気を集めた太陽光発電投資ですが、

買取価格の低下などで「うま味がなくなった」といわれてきました。

一方、安定的な収益が見込める投資として、

一般の会社員からの関心は高まっています。

しかし実際に太陽光発電投資を始めたら気になるのが、

税金などのお金まわりのこと。

そこで、12月第2弾のブログは

太陽光発電投資にまつわる税金について解説していきます。

■太陽光発電投資とはどのようなものか？

そもそも太陽光発電所は、建設する土地も含めて取得する場合と

建設する土地を地主さんから賃借する場合があります。

土地を地主さんから賃借した場合は、

年間契約で12万円前後のケースが多いようです。

土地も含めて取得した場合は、固定資産税（固定資産税評価額の1.4％）

及び不動産取得税（令和3年3月31日迄に取得した場合、固定資産税評価額×3％）

が、課税されます。

固定資産税は毎年、不動産取得税は取得した年、もしくはその翌年に

1回だけ課税されます。

土地の固定資産税及び取得税の額ですが、太陽光発電所を建設する土地は

元々の地目が農地や雑種地で登記されていることが多く、

固定資産税評価額はかなり低いため、固定資産税で1～2万円、

不動産取得税で3～5万円位です。

なお、固定資産税には免税点があり土地の評価額が30万円以下の場合、

固定資産税は課税されません。

■太陽光発電のために土地を取得した場合

設備に「固定資産税」、売電で得た収入に「所得税」が課税されます。

太陽光発電所は事業用の償却資産に分類されます。

太陽光発電所の償却期間は17年で、取得した翌年から課税されます。

仮に設備の取得金額が2,000万円の場合、初年度は約26万円、

次の年が約23万円と償却期間が経過するとともに納税額は減少していきます。

償却資産にも免税点がありその金額は150万円未満です。

また、償却資産の固定資産税は減免や軽減を受けられるケースもあります。

太陽光発電所を建設する自治体によっては、

生産性向上特別措置法による先端設備等導入計画の認定を受けることにより、

固定資産税が3年間ゼロから2分の1で自治体の定める割合に軽減されます。

さらに、太陽光発電所の売電によって得た収入は、事業所得にあたり所得税が発生します。

売電収入－必要経費＝事業所得

太陽光発電投資を始めた場合は、確定申告が必要になります。

仮の話ですが、事業所得がマイナスになった場合に、

サラリーマンの方は給与所得と合算できますので、

年末調整で支払った源泉所得税を確定申告することにより還付できます。

■おわりに

いかがでしょうか？税金まわりの話は複雑ですね・・・

ですが、これから始めようと考えている方はちゃんと理解しておいた方が

良いことは間違いありません。

次回のブログは、太陽光発電の投資についてご紹介致します。

賢い節電３原則

事業所向け『賢い節電』7か条

ケースごとの最適な電力例

≪月2万円程度の電気代である場合≫

≪月3万円〜30万円程度の電気代である場合≫

≪月30万円以上の電気代である場合≫

おわりに

カフェ（喫茶店）の場合

コンビニエンスストアの場合

居酒屋の場合

ラーメン屋の場合

美容室の場合

おわりに、節電の方法について

電気契約の種類はさまざま

低圧電力

動力

高圧電力

おわりに

みなさん、こんにちは。

新型コロナウイルス終息の希望が、ようやく見えてきたような気がします。

とはいえ、安心して出かけられる様になるには、まだ時間がかかりそうですね。

ワクチンを接種した方もそうでない方もいらっしゃると思いますが、

これからも感染に気を付けましょう。

さて、今回のブログでは、ゼロエミッション化（CO2排出係数ゼロ）に

取り組む企業をご紹介したいと思っています。

大規模オフィスビル「大手町プレイス」が

全使用電力をゼロエミ化

大手信託銀行（東京都）は、土地信託にて受託する

大規模区分所有オフィスビル「大手町プレイス」において、

管理組合や他の区分所有者等と協働し、共用部・専用部での

全使用電力をCO2排出係数ゼロのクリーンな電力に切り替えました。

建物単体では国内でトップクラスのCO2削減量（年間約15,000t）を見込んでいます。

一体、どのような取り組みを行ったのでしょうか？

ゼロエミッション化を目指す

大手町プレイスビルでは、ゼロエミッション化（CO2排出係数ゼロ）に向けて、

建築段階より太陽光発電・ガスコージェネレーションシステム（CGS）の

導入により、エネルギーレジリエンスの向上を図ってきました。

今回、入居企業（テナント）の意向・協力もあり、

商用電力をトラッキング付FIT非化石証書が付与された

再生可能エネルギー電気に切り替え、CGS発電電力をJクレジット

（再正可能エネルギー電力由来）を用いてカーボンオフセットすることにより、

同ビル全使用電力のゼロエミッション化（CO2排出係数ゼロ）を達成しました。

これにより全入居テナントはゼロエミッション化した電力が利用でき、

「RE100」や「SBT」といった、気候変動についての情報開示の

イニシアティブへの対応も可能となります。

大手信託銀行は、土地オーナー（委託者兼受益者）だけでなく、

各入居テナントの環境配慮に向けた企業活動を推進できるとしています。

おわりに

いかがでしたでしょうか？

今回は、脱炭素社会への実現に向けた取り組み

『ゼロエミ化』を推進する企業の成功事例をご紹介しました。

今月のブログ内容は、少々複雑な内容だったかもしれません。

ですが、今後も地球で生活をしていく私たちにとって

環境へ配慮した生活（経営）を知ることは、重要なことです。

そのために今からできることを考え、各々で行動していく必要があります。

みなさん、こんにちは。

脱炭素化のテーマに引き継ぎ、今回SHIFT事業の補助制度について

ご紹介したいと思っています。

環境省は、設備更新補助事業の２次公募を開始しましたので、

今回はこちらの補助制度についてご紹介いたします。

環境省は、令和３年度より、意欲的なCO2削減目標を盛り込んだ

脱炭素化促進計画の策定支援および脱炭素化促進計画に基づく

設備更新を補助するSHIFT事業を実施しています。

SHIFT事業とは？

簡潔にいうと、「工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業」です。

意欲的な二酸化炭素排出削減目標を盛り込んだ脱炭素化促進計画を

策定する事業「脱炭素化促進計画策定支援事業」および、

意欲的な削減目標を盛り込んだ脱炭素化促進計画に基づき

高効率機器導入や燃料転換を実施して二酸化炭素の排出量を削減し、

排出量の算定および排出枠の償却を行う事業「設備更新に対する補助事業」

に対して補助金を交付する事業です。

今回募集について

2次募集では、基準年度CO2排出量が50トン以上の工場、または事業場において、

（1）工場・事業場単位で年間CO2排出量を15％以上削減

または、

（2）主要なシステム系統で年間CO2排出量を30％以上削減する、

脱炭素化促進計画に基づく高効率設備導入・燃料転換を行う

「設備更新補助事業」のみを募集しています。

詳細は一般社団法人温室効果ガス審査協会のウェブサイトを御覧ください。

今回、補助金の電子申請システム「jGrants」を利用した電子申請が可能となりました。

補助対象設備機器

ア）エネルギー使用設備機器 CO2 排出削減に寄与する高効率

あるいは燃料を低炭素化した、産業・業務用設備機器や生産設備

イ）エネルギー供給設備機器

この条件を満たしていると認められた場合、補助金を受けることができます。

おわりに

１０月は、脱炭素社会のスピンオフブログになっています。

今回ご紹介した補助金のような制度が

今後も出てくる可能性がありますので、後で知り

「あのとき申請しておけばよかった！」

と、後悔されないよう、いま一度公式のウェブサイトなどをご確認ください。

補助率は、補助対象額の１／３で、

上限１億円と高く設定されていますので、

1次募集に間に合わなかった方はこの機会に一度確認しておきましょう！

こんにちは。

気温が一気に下がり寒暖差で体調管理が大変な季節になってきました。

今回のブログでは、「脱炭素社会」に向けた世界・日本の取り組みに

焦点を当ててご紹介していきたいと思います。

脱炭素経営とは？

人類の経済発展に伴うCO2排出の増加は、地球温暖化という

気候変動を引き起こしています。

気温上昇、台風の大型化、集中豪雨の増大、森林火災、海面上昇。

これらの気候変動を抑え、持続可能な社会に転換することが

喫緊の課題となっています。

脱炭素経営とは、「持続可能な社会への転換」という社会の

強い要請を受け、企業が脱炭素（CO2排出ゼロ）を図り、

企業の持続可能な経営を目指すものです。

なぜ脱炭素経営は必要？

オーバーシュートデーを御存じでしょうか？

人類が一年間に消費する資源が、地球が再生する自然資源の量を

上回ってしまう日のことです。1970年代には12月でしたが年々早まり、

2019年は7月29日でした。これは、人類が地球の持続可能な資源を

1.7倍多く消費しているということです。

2020年の国別オーバーシュートデーは、

日本は世界平均を上回る5月12日でした。

人類の化石燃料等の資源多消費が、

地球温暖化による気候変動を引き起こしているのです。

脱炭素経営に向けたエネルギーの取り組み

日本はイギリス等に並ぶトップクラスの省エネ大国です。

徹底した省エネにより省エネ余地の少ない「乾いたぞうきん」

とも言われています。そんな日本において、

脱炭素（CO2ゼロ・化石燃料ゼロ）は可能なのでしょうか？

使用後の製品などを廃棄せず再利用することで

地球の資源消費を最小化し、持続可能な社会を構築する

「サーキュラーエコノミ－（循環型経済）」が世界の大きな流れとなっています。

この考え方はエネルギーにも当てはめることが可能です。

おわりに

現在のリサイクリングエコノミーから

サーキュラーエコノミー（循環型経済）にシフトする必要があります。

大手企業・零細企業に関わらず、原料はすべて再生可能エネルギーへ、

廃熱回収を最大化し、極力エネルギーを廃棄しないよう

取り組んでいきましょう！

こんにちは。

みなさん、温暖化対策である脱炭素社会の実現についての

取り組みをご存知でしょうか？

世界が目指していた低炭素社会は、

2050年までに脱炭素社会の実現にシフトしました。

１０月は、脱炭素をテーマにして、

世界がどのように取り組んでいくのかをご紹介します。

脱炭素社会とは？

脱炭素社会とは、温室効果ガス排出量が実質ゼロの社会です。

できるだけ温室効果ガス排出量を削減し、どうしても排出できない量を

吸収や除去によりゼロにするというのが基本的な考え方です。

脱炭素社会を実現するために、先進国や途上国が独自に目標を掲げ、

温室効果ガス排出量削減に向けた取り組みを行っています。

環境省再生エネ促進へ

環境省は2050年までの脱炭素社会の実現に向け、

企業に資金を低金利で貸し出す財政投融資を新たに活用する方針を固めました。

来年度予算の概算要求の際、200億円を求めています。

太陽光をはじめとする再生可能エネルギーや省エネ事業などに

乗り出す企業を増やすのが狙いです。概算要求には、地方自治体向けに

創設する交付金として200億円も盛り込む方針です。

50年目標達成に向けて企業や自治体といった官民両面への財政支援を強化し、

各地で脱炭素事業を進めています。支援の裏付けとなる制度づくりも急ぎ、

来年の通常国会に新法案を提出する方針です。

おわりに

現在、世界に深刻な影響を与えている気候変動問題を食い止める必要があります。

世界の平均気温の上昇を止めなければなりません。

今回ご紹介した内容はいかがでしょうか？

脱炭素社会とその必要性の理解を深め、脱炭素に取り組みましょう！

みなさんは、太陽にあたためられた空気中の熱を有効活用することで、

お湯を沸かす『エコキュート』をご存知でしょうか？

省エネ性能がとても高く、環境にも優しい、さらにおサイフにもやさしい暮らしが

カンタンにできると、ますます多くの方に選ばれています。

エコキュートは導入することで、従来の3分の1の電気代にすることができます。

また、私達の生活を快適にするだけではありません。

現在、問題となっているCO2の排出量も大幅に減少するなど環境にも配慮。

地球にも快適なエコキュートライフはこれからの脱炭素社会の実現に向けて

とても重要な給湯システムです。

でも、ただ「地球にやさしい」という理由だけでは、導入しようと行動するのは

難しいと思います。

エコキュートは家計にも優しい

エコキュートは、高い省エネ性能を誇ります。

さらに、お得な料金メニューを利用することで、給湯にかかる電気代は

年間を通して大幅に削減できます。また、学習機能がついているので、

各ご家庭のお湯の使用状況にあわせて、ムダなくお湯をつくるのでとても経済的です。

光熱費が月々たったの1,100円に！？

使用する電気の３倍以上の熱エネルギーを得られる『ヒートポンプ技術』と、

オール電化割引の『はぴeプラン』を使うことで

月々の給湯にかかる電気代を1,100円（※1・2）にまで抑えることができます。

毎日の疲れを癒してくれる空間、そのひとつがお風呂です。

エコキュートなら、スイッチひとつでお湯はりや追い炊きも可能です。

洗面・浴室・台所を同時に使用しても、お湯の勢いが止まることもありません。

エコキュートで始まる快適なバスライフ、ぜひ検討してみてください。

※１　機器費用・工事費用を除く

※２　戸建て４LDKにお住まいで、４人家族の場合

おわりに

本ブログを読み、

「エコキュートに興味が出てきた」

「いまより電気代を安くできるか知りたい！」

という方はお気軽にお電話かFAX、またはメールにてご相談ください。

お電話：052-505-4440

ファックス：052-505-4445

Eメール ：info@e-sharing.jp

前回のブログでは、寒冷地用エアコンを使って節約をしながら寒い冬を快適に過ごす

方法をご紹介しました。

じつは、オール電化住宅では、寒冷地用エアコン以外にも使える暖房器具があります。

今回は、それぞれの器具について解説していきます。

蓄熱暖房

オール電化の家庭で一般的な暖房と言えば、この蓄熱暖房。

蓄熱暖房は、電気代が安い夜の間に暖房機内の蓄熱レンガに熱をため、

日中にその熱を放熱して部屋を暖める暖房機器です。

夜間電力は日中の電気料金の半額程度と単価が安くなるので、夜間に蓄熱することで

電気代を抑えられます。

蓄熱暖房は熱が1日中自然放熱されるため、暖房を完全オフにすることはできない仕組み。

夜間にためる蓄熱量を上手に設定しておくことが、蓄熱暖房をお得に使うポイントです。

日中に蓄電量が底をつき追い焚きをすると、日中の電気料金を請求されることになり、

高い電気代を支払うことになってしまいます。

蓄熱暖房機に記載されている蓄電量の目安も参考にしながら、住んでいる地域の

気候や季節に合わせて適切な蓄熱量を設定しましょう。

床暖房

床暖房には、オール電化住宅の給湯機器である「エコキュート」を利用し

温水を循環させて床を暖めるタイプや、発熱体に電気を流して

床を暖めるタイプなどがあります。

床暖房は床から直接熱を伝える暖房器具ですので、床暖房の上にカーペットや

ラグを使わないのが効率よく床暖房を使うポイントです。

また、床暖房はスイッチを切ってもしばらくの間余熱によって暖かさが続きます。

寝る前や出かける前など、部屋を離れる時には早めに電源を切りましょう。

ボイラーの交換時期にはエネチェンも検討

オール電化住宅で「根本的に電気代をなんとかしたい…」という場合には

「エネチェン」という方法もあります。

エネチェンとは、オール電化住宅にガスや灯油など電気以外のエネルギー源を

導入するためのリフォームです。

灯油やガスの暖房専用ボイラーを使ったセントラルヒーティングで部屋を

暖められるようになります。

工事に必要な費用の目安は約70～80万円、工事日数の目安は1～2日程度です。

ガスボイラーへの交換費用が下がり、かなりお得にエネチェンができるケースもあります。

エネチェンはボイラーの交換時期に合わせて行うのがおすすめ。

おわりに

エアコンは石油・灯油ストーブと併用することで、よりお得に効率よくお部屋を

温めることができます。

エアコンはついていないというご家庭でも、蓄熱暖房や床暖房などの使い方を見直し、

電気代の節約を目指してみると良いかもしれません。

それでもやはり電気代が高くて負担が大きいと感じる、

根本的に光熱費について考えなおしたいのであれば、ガスや灯油を住宅で

使えるようにする「エネチェン」もご検討してみてください。

東日本大震災以降に、電気代が高騰したことをご存じでしょうか？

オール電化住宅に住んでいる方からは

「冬の暖房代が高くなりすぎて…」というご相談をよく頂きます。

オール電化住宅とは、電気代で調理・空調・電気・給湯などの

熱源を賄っている住宅のことで、電気代が高騰すると大きな影響を受けてしまいます。

だからといって、せっかく設備を揃えたのにオール電化をやめてしまうのは

もったいないような気がします。

今回は、オール電化住宅で冬を暖かく、かつ暖房代を節約されている方の

お話を紹介します。

寒冷地用エアコンが大活躍！オール電化の暖房費を節約する方法とは？

最近は寒冷地用エアコンが進歩して、北海道でもエアコン暖房を利用する方が

増えています。また、都心部に住む方でも、

「寒冷地用エアコンの暖房機能を利用し、電気代を節約しながら冬を暖かく過ごせる」

というお話をよく耳にします。

近年の家電技術の進歩は目覚ましく、エアコン暖房でもパワフルに部屋を暖められ、

省エネ性能の向上によって電気代を抑えることができるようになっています。

「月6万円かかっていた冬の電気代が、エアコン導入によって約半分になった」

という方もいるそうです。

寒冷地用エアコンで電気代を節約できる使い方

電気温水器（給湯・暖房兼用）のスイッチを常時オンにし、

温度設定は最低に、人がいる場合のみ、エアコン暖房を併用する。

家の構造によっては、電気温水器のスイッチをオフにしエアコン暖房のみでも

十分な暖かさを感じられるようです。

特にエアコンの効果を感じやすいのは、吹き抜けがあって、

1階の温風が2階に上がりやすい家。

このような2階建てのご家庭では、1階に1台エアコンを置けば

十分に家全体を暖められるようです。

リビングに階段がある家なら、1階の暖かい空気は十分に2階に上ると思いますよ。

逆にエアコン1台での生活が難しいのは、1階と2階がきっちり分かれ、1階の暖かい空気が2階に上らない家。

その場合、2階にもエアコン（または補助暖房）を設置することになります。

おわりに

最適なエアコンの設置については、

ハウスメーカーや電気代削減のコンサルタントに相談してみると

詳しい説明をして頂けると思います。

次回のブログでは『オール電化住宅で使えるその他の暖房器具と節約方法』を

ご紹介しているので、ぜひご覧ください。

ガス代がかからず、電気のみを使うため、安全性の高いオール電化。

導入を迷っている方も多いのではないでしょうか？

ガスと比較して、電気代が本当に安いのかも気になります。

今後活用するなら、オール電化のメリットをよく理解して

デメリットは避けたいですよね。９月にお送りするブログでは、

オール電化に焦点を当て、最大限活用する方法をご紹介します

オール電化は本当に安いの？

オール電化住宅とは、調理・空調・電気・給湯などの熱源を全て電気で賄っている

住宅のことをいい、以下のような設備が使われています。

【キッチン】

キッチンガスではなく、電気を使って調理をするIHクッキングヒーターが使われています。

【給油】

給湯ガスでお湯を沸かすのではなく、安い深夜電力を使って夜の間にお湯を沸かし、

日中に使えるように沸かしたお湯を溜めておく、「エコキュート」や

「電気温水器」という温水器が使われています。

【暖房】

暖房ガス・灯油の暖房ではなく、エコキュートの熱を利用した「床暖房」や、

安い深夜電力で夜の間に蓄熱して（熱をためて）おき、

その熱を日中に利用する「蓄熱ヒーター」という暖房機が使われています。

オール電化住宅の4つのメリット

1）お湯や暖房を安く使える

2）基本使用料を一本化できる

3）住宅内に熱源を持たず安全

4）震災時にタンク内の水を利用できる

なかでもオール電化の最大のメリットは、光熱費の中でも大部分を占める

「お湯」と「暖房」にかかるコストを安く抑えることができるという点です。

オール電化向けの電気料金プランは、夜間時間帯の電気の単価が

とても割安に設定されているので、その安い夜間電力を利用して

日中に使う分のお湯を沸かしておいたり、暖房の蓄熱をします。

また、ガス併用住宅の場合は、ガス・電気それぞれに基本使用料がかかりますが、

オール電化の場合は電気の基本使用料のみとなるので、

基本使用料を一本化できるぶん節約ができます。

おわりに

光熱費を節約するためにオール電化の住宅を選んでいるなら、

電力会社を見直すことも大事です。

さまざまな電力会社でオール電化向けのプランが用意されており、

ご家庭の生活スタイルにマッチしたプランを選ぶと電気代を節約できます。

基本的に初期費用をかけずに太陽光発電システムを導入できる契約形態として、

日本でも関心が高まっています。

電力コストを削減できるというメリットに加えて、初期費用や

保守メンテナンスをPPA事業者に任せられることも大きな利点と言えます。

ただし、PPAモデルは長期的な契約が前提となっていることが多いこと、

厳しい条件が設定されている場合があることなどのデメリットもあります。

ここでは企業がPPAを利用するにあたり得られるメリットを５つと、

導入前に知っておきたいデメリット4つをご紹介します。

PPAモデルのメリット

１, 初期費用不要で太陽光発電システムの導入が可能

基本的に初期費用が不要です。

さらに電力会社よりも安い単価でPPA事業者から電力を購入することができます。

太陽光発電システムの設置費用は、PPA事業者が負担するケースが一般的です。

２.　自家消費した電力量について再エネ賦課金を削減することが可能

太陽光発電システムで発電した電気を自家消費する場合は、

再エネ賦課金（再生可能エネルギー賦課金）がかかりません。

３.　PPA事業者がメンテナンスするため管理がいらない

導入後のメンテナンスをPPA事業者側が担います。

したがって、需要家は契約期間中、太陽光発電システムのメンテナンスや

修理をする必要はなく、維持管理に関する費用負担やリスクを検討する

必要がありません。

4.オフバランス化が可能

資産や取引などを事業の財務諸表から切り離すことを意味します。

PPAモデルでは、このオフバランス化、つまり資産計上等が不要となる場合が

あることもメリットの一つです。

5.BCP対策ができる

発電した電力を自社で利用できる状況になっている場合、BCP対策に

太陽光発電システムを活用することもできます。

太陽光発電システムの自立運転機能に加えて、蓄電池システムを導入することで

非常用電源として備えることができます。

ただし、BCP対策として電力を使用できるか否かは、PPA事業者との

契約内容によります。

PPAモデルのデメリット

上記のようにメリットの多いPPAモデルですが、デメリットとなりうる点も

押さえておく必要があります。ここでは簡単に4つのデメリットを解説します。

1.　長期的な契約になる

契約内容により異なりますが、多くのPPAモデルは、15～20年程度の長期契約が

必要です。契約期間中、太陽光発電システムはPPA事業者の所有物であり、

太陽光発電システムを設置する需要家による処分や解約は基本的に認められません。

２.　契約期間満了後のメンテナンスは自社で実施

契約期間満了後は、太陽光発電システムの設備がPPA事業者から

需要家に譲渡されるケースが多く見られます。

契約期間中のメンテナンスはPPA事業者が実施しますが、契約期間満了後の

メンテナンスは需要家側が行わなければなりません。

３.　自社所有に比べ経済効果が少ない

需要家は太陽光発電システムによる電力をPPA事業者から購入するため、

自社所有での太陽光発電システムほどの経済効果は見込みにくいでしょう。

初期費用が掛からない、あるいは抑えられるというメリットがあるものの

総合的な判断が必要です。

4，導入条件が厳しい

導入条件がいくつか設定されています。

具体的な条件はPPA事業者により異なりますが、設置場所（日射量が十分であるか、

積雪・塩害・強風地域に該当しないか）、

容量に関する条件（設置容量が下限値を下回らないか）などが挙げられます。

また、長期契約となることから、与信面での条件が厳しいこともあり、

必ずPPAモデルで締結できるというわけではありません。

おわりに

PPAモデルは事業者によって契約内容が大きく変わります。

導入を検討している場合は、複数のPPA事業者から話を聞くなどして

内容を比較し自身の会社にあったものを選ぶことが重要です。