省エネ補助金の活用について、今までもこのブログでも様々紹介してきましたが、実際の現場でどのように省エネ率を測定しているかをご存知の方は少ないのではないでしょうか？ＬＥＤなどの照明設備であれば現在の電気代を測定すれば大凡の電力が分かると思います。では、工場などの生産設備ですとイメージできるでしょうか？
今回は省エネ補助金活用で必須になる省エネ率の測定方法について紹介したいと思います。
省エネ率の計測とは？
省エネ率を測定するには現在の設備を新しい設備に更新した時にどれだけ省エネ効果があるかを算出することにより求めることができます。では、今の設備のエネルギー量を調べることはどのようにすればできるのでしょうか？
これは日々の稼働状況をチェックするしかありません。現在の設備をどのタイミングでどれだけ使用しているかを測定していき、現在のエネルギー量を算出していくことになります。これは当然ですが一度行っただけではだめで、一定期間を使って継続測定していくことが求められます。大体半年~1年くらい掛けることで測定を行うことができるようになります。
省エネルギー計算とは
「エネルギーの使用の合理化等に関する法律 第７２条」で定めら、幾多の法改正のうえ現在は300㎡以上の建築物の新築・増改築・大規模改修等に省エネルギー措置の届出が義務づけられています。その届出書類に省エネルギー計算書が必須の為、煩雑な省エネルギー計算を行わなければならないのです。省エネルギー計算は、ただ煩雑で面倒なだけの計算ではありません。住宅性能表示制度、建築物省エネルギー性能表示制度（ＢＥＬＳ）等の取得や、住宅金融支援機構のフラッット35Ｓによる住宅ローン金利優遇、住宅取得資金の贈与税非課税枠拡充等の税制優遇などにも使えます。
ではどのように計算をして算出するのでしょうか？
まず設計図書から、用途ごとに建築物の外皮面積や窓面積、設備機器を全て拾い出し、省エネルギー計算専用のソフトで計算を行い、外皮性能と1次エネルギー消費量を算出します。又、省エネ計算書作成には次の設計図書が必要です。
・建築図面
・設備図面
これらのＣＡＤデータ、ＰＤＦデータが必要です。
この省エネルギー計算書だけでは、法で定められた『省エネルギー措置の届出』は出来ません。届出書類には届出書、省エネルギー計算書、計算根拠図書が必要となります。
まとめ
ライフ空調システムでは、この現在の設備の省エネ率の測定から新しい設備に更新工事をした場合の省エネ率、又、その場合に活用できる省エネ補助金まで行うことができるのですが、なんとこれに対して費用をいただいておりません。是非お声掛けください。
