お世話になります。
ライフ空調システム株式会社です。
今回のブログも建設業での省エネ・BCP対策の観点から地盤対策について考えていきたいと思います。
調査部門における人材と業務
人材育成のプログラムの作成には、手法としてOJT、OFFJT、自己啓発に分けられ、新入社員から段階的に教育しています。
技術職の人材育成のプログラム（職能別）は、現場系技術職と内業系技術職に分かれます。
現場系技術職の主な業務は、文献・資料調査結果に基づき、現地調査、物理検層、ボーリング調査、原位置試験・物理探査等の業務があります。
人材育成プログラムは、業務経験により階層に分け、入社後の階層は、5 年目まで調査助手、10 年目前後で調査員、15 年前後で調査技士、20 年前後で主任調査技士、その後に技師へと、キャリアルートにより能力向上を目指すことが一般的です。
内業系技術職の主な業務は、現地で採取した試料を、管理技士・専門技士の指導のもと、各自実験機器を使用し、土質試験・岩石試験等を行い、データ採り、データの解析検討、取りまとめを行い、その性質を明らかにする業務があります。
人材育成プログラムは、業務経験により階層に分け、2 年未満まで技術員、５年まで技師補、8～13 年まで技師、年数 13～18 年まで初級管理技師、年数 19～23 年まで中級管理技師、その後に上級管理技師へと目指すキャリアルートがあります。
（２）求められる人材
地質調査業については、一般的に下請け分業化がさらに進んでおり、実務専門（現場作業）業者が増えている。そのため、地質調査業（小規模企業を除く）の現場技術者は、各調査や試験の技能・技術と知識（各種資格取得を含む）、現場管理能力の向上が求められています。
また、室内試験業務では、企業の規模や経営方針によって大きく異なるものの、それぞれに担当する試験や部門は概ね固定されており、その分野ごとにスペシャリストとして担当業務を行っている。そのため、室内土質試験において、求められる人材には、実験値に対する強い探究心を持ち合わせた気質が必要といえます。
